個人投資家は賢くなったのか

3月の国内公募の追加型株式投資信託（上場投資信託=ETF=を除く）は2.3兆円の資金流入で過去2番目の高水準となりました。前月の1兆6,553億円（確報値）を上回り、月間では1月の2兆7,564億円に次ぐ過去2番目の大きさです。主に国内株式で運用するタイプへの資金流入が増えました。国内の株式相場が2月末に付けた最高値から急落するなか、押し目買いが膨らんだとみられます。

市場が不安定でも資金が流入する、その背景は・・・

― 中東情勢悪化でも投資信託が買われた背景 ―

2024年春のトランプ関税ショック時には、投資信託の資金流入は大きく細りました。

しかし今回、イラン情勢の緊迫化という地政学リスクがある中でも、資金流入は過去2番目の水準となりました。

一見すると矛盾するこの動き。

その背景には、個人投資家の行動変化があると考えられます。

■ 仮説 ①：NISAによる“構造的な買い需要”

2024年から始まった新NISAは、毎月・定期的な資金流入を生む仕組みになっています。

特にS&P500連動型の投資信託は

「長期・分散・低コスト」の象徴として定着し、

・相場が上がれば「もっと買いたい」

・相場が下がれば「むしろ買い場」

という“継続投資”の行動を後押ししています。

結果として、短期的な不安要因があっても資金流入が止まりにくい構造ができていると考えられます。

■ 仮説 ②：過去のパニック売りの反省

トランプ関税時には、一時的な不安から

・解約（売却）

・積立停止

といった行動が多く見られました。

しかしその後、市場は回復。

結果として「売らなければよかった」という経験をした投資家も多かったはずです。

この経験が、

・下落時でも売らない

・むしろ積立を継続する

という行動変化につながっている可能性があります。

■ 仮説 ③：「地政学リスク＝一時的」という認識の浸透

近年、市場は

・戦争

・政治リスク

・関税問題

といったニュースに対しても、比較的早く織り込む傾向があります。

そのため投資家の間でも「地政学リスクは短期的な変動要因に過ぎない」

という見方が広がり、狼狽的な資金流出が起きにくくなっていると考えられます。

■ まとめ

今回の資金流入の強さは、

・NISAによる継続的な買い需要

・過去の経験による行動の変化

・市場に対する理解の進展

といった複数の要因が重なった結果といえるでしょう。

短期的なニュースに振り回されず、淡々と積み立てる投資家が増えている。

それが今回のデータから見えてくる、ひとつの大きな変化ではないでしょうか。

資産運用立国実現に向けて、賢者の投資家が育ち始めています。